Micronが示唆するメモリ不足は2028年まで？PC・ゲーム機の価格と買い時を整理

Micron（マイクロン）のSanjay Mehrotra CEOが、同社の2026年度第3四半期決算説明で、メモリの需給逼迫が2027年以降も続く見通しだと説明しました。

海外メディアのGamesRadarはこの発言をもとに、AI需要の拡大や供給制約によって、RAM不足の影響が2028年ごろまで残る可能性があると報じています。

ただし、これは「2028年に解決確定」という話ではありません。

本記事では、何が起きているのか、PCやゲーム機の価格を見るうえで何に注意すべきか、そして購入前にどこを確認すればよいのかを整理します。

メモリ不足は本当に2028年まで続くのか

今回のポイントは、「メモリ不足が2028年まで続く」と断定することではありません。

Micronは、AI関連を中心に需要が強く、供給側にも制約があるため、DRAMやNANDの需給が2027年以降もタイトな状態で続く見通しを示しています。

一方で、2028年にかけて業界全体の供給状況は徐々に改善する可能性があるものの、需要にいつ追いつけるかは見通せないというのが実際のニュアンスです。

つまり、「2028年まで待てば安心」という話ではなく、しばらくはメモリ価格や供給の動きに注意が必要かもしれない、という受け止め方が自然です。

GamesRadarは、AIデータセンター需要、インフレ、米国の関税措置などが重なり、ゲーム関連ハードの価格にも影響が出ているという文脈で、複数の値上げ例を挙げています。

記事内では、Nintendo Switch 2の50ドル上昇、PS5 Proが価格改定で900ドルになった例、ValveのSteam Machineラインナップのエントリーモデルが1049ドルになった例、Xboxがモデルにより100〜150ドル値上げされた例などが紹介されています。

ただし、これをそのまま「RAM不足だけが原因」と見るのは危険です。

価格改定には、為替、関税、部品価格、地域ごとの販売戦略、製品構成など、いくつもの要因が絡みます。なお、Micronの発言は業界全体のメモリ需給見通しであり、個別製品の価格改定理由を直接説明したものではありません。

特に日本の読者は、海外メディアのドル建て価格をそのまま国内価格に当てはめないことが大切です。まず見るべきなのは、自分の地域での公式価格、正規販売の在庫、保証条件です。

PCの場合、今回のニュースを見てすぐに焦る必要はありません。

まず確認したいのは、自分の用途に必要なメモリ容量です。軽作業、動画編集、ゲーム、配信では必要量が大きく変わります。

次に見たいのが、あとから増設できるかどうかです。空きスロットの有無、最大搭載容量、対応規格を確認しておくと、最初から高額な上位構成を選ばずに済むことがあります。

ノートPCや小型PCでは、メモリが直付けで増設できないこともあります。ここを見落とすと、あとで困りやすいポイントです。

価格を見るときは、メモリ単体の値段だけでなく、本体価格、SSD、GPU、保証、周辺機器まで含めた総額で比べるのが現実的です。

ゲーム機や携帯ゲーム機の場合は、PCよりもユーザー側でメモリを調整しにくいため、確認ポイントが少し変わります。

まず見たいのは、自分の地域で公式価格が改定されているかどうかです。海外で値上げが話題でも、日本で同じタイミング・同じ幅で反映されるとは限りません。

次に、正規販売の在庫と保証条件です。海外価格だけで判断せず、保証や修理対応まで確認しておきたいところです。

携帯ゲーム機やハンドヘルドPCを選ぶ場合は、メモリ容量に加えて、ストレージ容量、バッテリー、発熱、修理性もあわせて見ておくと失敗しにくくなります。

今回の話から言えるのは、「2028年まで待てば安くなる」とも「今すぐ買わないと損」とも断定できないということです。

PCなら、必要なメモリ容量、増設余地、総額の順に確認する。ゲーム機なら、自分の地域の公式価格、在庫、保証条件の順に確認する。この順番で見れば、メモリ不足のニュースに振り回されにくくなります。

今回のMicron発言は、買い物の最終結論というより、判断材料のひとつとして見るのがちょうどよいでしょう。価格、在庫、保証を落ち着いて確認しておけば、あとで「思ったより高かった……」となる確率は下げられます。

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