ゲーム市場調査会社Newzooが2026年6月18日に公表した2025年の市場売上高は2016億ドルで、前年比9.1%増。PCは成長率12.0%で最も高かった一方、売上規模ではモバイルが1133億ドルと最大でした。

PC Gamerも6月20日にNewzooの発表をもとに報じていますが、本稿では市場数値の確認にNewzooの公開済み一次発表を優先します。あわせて、2025年中に更新された予測との差も見ながら、数字をどう判断材料にすればよいのか整理します。

1888億ドルから2016億ドルへ。市場予測は途中で更新されている

まず押さえたいのは、「2025年のゲーム市場」という同じテーマでも、公表時点によって数字が変わっていることです。

Newzooは2025年9月9日時点で、同年の世界ゲーム市場を1888億ドル、前年比3.4%増と予測していました。その後、2026年6月18日の発表では、2025年を2016億ドル、前年比9.1%増で終えたとしています。

9月予測と翌年6月の公表値を単純に比べると、差は128億ドルです。これは「以前の数字が間違いだった」というより、年の途中の予測と、その後に更新されたデータを同じものとして扱わないことが大切だと分かる例です。

市場データを見るときは、数字だけでなく「いつ公表された予測なのか」「その後に更新値が出ていないか」まで確認したいところです。

なお、Newzooの2026年6月18日付公開記事では2016億ドルの市場売上高とプラットフォーム別内訳を確認できますが、ソフト販売、追加課金、サブスクリプション、広告、ハードなどについて、2016億ドルに含まれる項目の全範囲が本文中で個別に列挙されているわけではありません。本稿でも、公開情報から確認できない範囲までは断定しません。

成長率トップはPC、最大市場はモバイル

2025年の数字で重要なのは、「PCが最も速く伸びた」と「PCが最大市場になった」は別の話だという点です。

Newzooの2026年6月発表では、PC市場は436億ドルで前年比12.0%増。Newzooのデータセットでは、PCとして過去最高の年間成長率だったと説明されています。

一方、コンソールは447億ドルで2.8%増。売上規模だけならPCをわずかに上回ります。そしてモバイルは1133億ドル、10.7%増で、3つの中では圧倒的に大きな市場です。

さらに2025年9月の予測と2026年6月の公表値を単純比較すると、モバイルは1030億ドルから1133億ドルへ103億ドル増、PCは399億ドルから436億ドルへ37億ドル増、コンソールは459億ドルから447億ドルへ12億ドル減となります。

異なる時点の推計を比較した差なので、これだけで上振れの原因を断定することはできません。ただ、「PCの成長率が最も高かった」という事実だけから、市場全体の拡大をPCだけで説明するのも適切ではないと分かります。

PCではフルゲーム販売とゲーム内課金の両方が伸びた

では、PCの12.0%増をどう見るべきでしょうか。Newzooの一次発表から確認できるのは、2025年のPC市場では複数の収益形態が伸びていたことです。

Newzooによると、PCのフルゲーム売上は前年比25%増でした。幅広い価格帯のプレミアム作品が購入を押し上げ、特定の1タイトルだけが結果を支えたわけではないと説明しています。

同時に、PCのマイクロトランザクション売上も9.1%増でした。

ここから「低価格作品なら成功しやすい」「ゲーム内課金を入れれば伸びる」とまで一般化することはできません。むしろ制作側にとって重要なのは、2025年のPC成長が一つの価格帯や一つの収益モデルだけで説明できるものではなかった点です。

市場データを企画へ使うなら、成長率だけを見るより、「何に対する支出が伸びたのか」まで分けたほうが判断材料になります。

2026年のPC成長率予測は5.3%。12.0%をそのまま延長しない

2025年にPCが12.0%伸びたからといって、翌年以降も同じペースが続くとは限りません。

Newzooは2026年のPC市場について、成長率を5.3%と予測しています。2025年より発売ラインアップが薄く、前年の比較対象も高くなったことが、成長率を押し下げる要因として挙げられています。

またNewzooは、2026年にかけて上昇したメモリなどの部品コストが、新しくPCゲームを始める人やアップグレードを考えるプレイヤーの負担になり得ると分析しています。

一方で、2025年のPCプレイ時間の64%は2019年より前に発売されたゲームが占めていたともしています。すべてのPCプレイヤーが最新ハードを必要としているわけではないため、ハード価格の上昇だけでPC市場全体を単純に判断するのも避けたいところです。

2025年はPCにとって強い年でした。ただ、その12.0%を今後の標準成長率として扱わないことが大切です。

制作側が見るべきは「規模・成長率・収益構造・公表時点」

今回の数字を制作や市場分析に使うなら、一つのランキングにまとめるより、4つの軸に分けると見通しがよくなります。

市場規模ではモバイルが最大です。2025年の変化の速さではPCの成長率が最も高く、PCの中ではフルゲーム販売とゲーム内課金の双方に伸びが確認されています。

さらに、1888億ドルだった2025年9月予測が、翌年6月には2016億ドルとして公表されたように、市場推計そのものも更新されます。

Newzooは2025年9月時点で、世界のプレイヤー数について35.8億人、前年比4.4%増と別の指標で予測していました。市場売上とプレイヤー人口は別々に測られる数字です。「売上が9.1%伸びたからプレイヤーも9.1%増えた」といった読み方はできません。

制作側でもプレイヤー側でも、市場ニュースを見るときは「最大なのはどこか」「伸び率が高いのはどこか」「何への支出が伸びたのか」「その数字はいつの推計か」を分けて確認する。この4点だけでも、数字の印象に引っ張られにくくなります。

まとめ

2025年の世界ゲーム市場が2016億ドルに達したことは、大きな節目です。ただし、そこから導くべき結論は「PCが市場の主役になった」という単純なものではありません。

PCは436億ドル、前年比12.0%増で最も高い成長率を記録しました。一方、最大市場は1133億ドルのモバイルで、売上規模では447億ドルのコンソールもPCをわずかに上回っています。

また、2025年9月の1888億ドル予測から翌年6月の2016億ドル公表値へ数字が更新された点も、市場データの読み方を考えるうえで重要です。

市場規模、成長率、収益構造、公表時点。この4つを切り分ければ、「どの市場が伸びているか」というニュースを、そのまま「どこを狙えば成功するか」という結論へ飛躍させずに済みます。

ゲーム市場の数字を企画や判断に使うときほど、見出しの大きな数字だけでなく、その数字が何を測っているのかまで確認してみてください。

Sources：

• Newzoo：Global games revenue cracked $200 billion in 2025
• Newzoo：Global games market to hit $189 billion in 2025 as growth shifts to console
• PC Gamer：The videogame market is as big as ever, with PC leading growth—global games revenue surpassed the $200 billion mark in 2025

ゲームクリエイターの小島秀夫氏が2026年8月24日、63歳の誕生日を迎えました。SNSへの投稿では、年齢とともに「やりたいこと」が増える一方、それに使える時間は減っていくという思いを明かしています。

2026年は、小島氏がゲーム制作を始めてから40年となる節目の年です。今回、新作の発売日や仕様が発表されたわけではありません。それでも、今後もゲーム創りに注力していくという姿勢が、あらためて示された発信でした。

63歳の誕生日に語った「増える仕事と減っていく時間」

今回の投稿で印象的なのは、ゲームの新情報ではなく「時間」について率直に語っている点です。

小島氏は63歳を迎えた報告とともに、年齢を重ねるにつれて、やらなければならないことや、やりたいことが増えていくと振り返りました。その一方で、それらに使える時間は減っていくため、時間の使い方や生き方を常に見直す必要があるとしています。

さらに、一度引き受けたものを簡単に手放すことはできないとの考えも示しました。

仕事が増えるのに、使える時間は増えない。クリエイターに限らず少し身近に感じられる話ですが、小島氏の場合はゲーム制作40年という節目と重なっているだけに、これから何に時間を注ぐのかという意思がよりはっきり見えてきます。

さまざまなオファーを受けてもゲーム制作が中心

活動の幅が広がっても、小島氏が創作の中心に置こうとしているのはゲームです。

今回の投稿では、さまざまな機会やオファーを受けていることに触れながら、今後もゲーム創りに注力していきたいとの考えを示しました。

小島氏はゲーム以外のエンターテインメント分野とも関わりを広げています。それでも、自身の時間をどこへ向けるのかという話のなかでゲーム制作を明確に挙げた点は、今後を追ううえでも注目したいところです。

今回の発信から特定作品の進行状況までは判断できません。ただ、限られた時間を意識しながらも、ゲームを創り続ける姿勢そのものは伝わってきます。

2026年はゲーム制作40年、スタジオも10周年を経過

2026年は、小島氏個人にとってもKojima Productionsにとっても節目が重なる時期です。

小島氏によると、今年はゲーム制作を始めてから40年。VGCも今回の発言について、63歳の誕生日とともにゲーム業界で40年を迎えた節目として報じています。

Kojima Productionsは公式に、2025年12月16日に設立10周年を迎えました。長いゲーム制作のキャリアに加え、独立スタジオとしても10年を越えたことになります。

だからこそ今回の言葉は、過去を振り返るだけのメッセージではありません。ゲーム制作40年、スタジオ10周年という節目を越えた先で、小島氏が引き続きゲーム創りへ時間を注ぐ考えを示したことに意味があります。

新作の発売日などは今回発表されず

一方で、今回の投稿を新作発表と結び付けるのは早計です。

発信の中心は、63歳の誕生日とゲーム制作40年という節目、そして今後の創作に対する考えです。新作の発売日、対応機種、価格などの具体的な情報は今回発表されていません。

今後の作品について新しい情報を確認する際は、小島氏本人やKojima Productions、各パブリッシャーからの正式発表を見る必要があります。

今回分かったのは「いつ何が発売されるか」ではなく、「これからもゲーム創りへ注力していく」という現在の姿勢です。この2つは分けて受け止めておきたいところです。

まとめ

63歳、ゲーム制作40年、そしてKojima Productionsの設立10周年を経たタイミングで、小島秀夫氏はあらためてゲーム創りへ注力していく考えを示しました。

今回の投稿だけで、新作の発売時期や開発状況を読み取ることはできません。だからこそ、まずは本人が示した創作への姿勢をそのまま受け止めつつ、次の具体的な動きは公式発表を待つのがよさそうです。

節目を越えた先で、どんな作品や発表が出てくるのか。今後もKojima Productionsの動きを追っていきたいところです。

Sources：

• VGC：Hideo Kojima celebrates 63rd birthday with a pledge to keep making games
• Kojima Productions：コジマプロダクション10周年記念イベント「Beyond The Strand」開催決定

2026年6月10日、Xboxは公式ブログで従業員向けメモ「Next 100 Days: XBOX Reset」を公開し、事業の立て直しに向けた課題を説明しました。

一方で、The VergeやBloombergなどは、Xbox部門で7月にも大規模な人員削減が行われ、スタジオ閉鎖や分社化、開発中タイトルのキャンセルにつながる可能性があると報じています。

重要なのは、ここを混同しないことです。

公式に示されたのは「Xbox事業をリセットする必要がある」という危機感です。スタジオ閉鎖や具体的なタイトル中止については、現時点では主に報道ベースの情報として見る必要があります。

公式メモで示されたXboxの厳しい現状

Xboxが公開したメモでは、事業が複数の課題に直面していることが説明されています。

特に大きいのは、収益性とハードウェアコストの問題です。メモでは、Activision Blizzard Kingを除いた過去5年間で、コンテンツ、プラットフォーム、ハードウェア補助に200億ドル以上を投じた一方、年間収益は約5億ドル減少したとされています。

さらに、Xbox事業の「accountability margin」は約3％まで低下しており、今後も同じやり方を続けることはできない、という強い表現も使われています。

もうひとつの大きな要因が、ストレージやメモリなどの部品価格の高騰です。Xbox側は、コンソール向けストレージ部品の価格が大きく上がっており、2027年のホリデーシーズンに向けてもさらなる上昇を見込んでいると説明しています。

つまり、今回の「リセット」は単なる人員整理の話ではありません。ハード、サービス、ゲーム開発、収益構造をまとめて見直す必要が出てきた、というかなり重い話です。

ゲーム機ビジネスで「部品が高いので少し困っています」くらいならまだ日常茶飯事ですが、今回はそのレベルを超えています。Xbox自身が「このままでは続けられない」と言っているようなものです。

リストラやスタジオ閉鎖は報道ベースの情報

大規模リストラについては、ReutersがBloombergの報道として、Xbox部門で7月に大きな人員削減が計画されていると伝えています。

The Vergeも、Xboxのレイオフはスタジオ閉鎖、分社化、スタジオ統合、開発中ゲームのキャンセルにつながる可能性があると報じています。

特に注目されているのが、少なくとも5つのスタジオが閉鎖対象として検討されているという報道です。The Vergeは、Arkane Studiosや『Marvel’s Blade』に関する動きにも触れており、Microsoftが同作のキャンセルやArkaneの売却を検討していると伝えています。

ただし、ここは慎重に読む必要があります。

現時点で、Microsoftが「このスタジオを閉鎖します」「このタイトルを中止します」と公式に発表したわけではありません。報道では、閉鎖、売却、分社化、買い手探しなど複数の可能性が並んでおり、最終的にどの形になるかはまだ確定していません。

読者としては、「Xboxがスタジオ閉鎖を正式発表した」と受け取るより、「Xboxのリセット方針を背景に、複数の厳しい再編案が報じられている」と見たほうが安全です。

Game Passと独占タイトル戦略にも変化

今回の流れは、開発スタジオだけの問題ではありません。

Xboxはすでに、Game Passや独占タイトルの扱いでも方向転換を進めています。Reutersによると、Microsoftは4月にGame Passの価格を引き下げる一方、今後の新作『Call of Duty』を初日からGame Passに提供する形はやめたとされています。

これは、Game Passを「とにかく大作を初日から入れて伸ばす」方針から、より採算を見ながら運営する方向へ寄せていると見られます。

また、公式メモでは『Gears of War: E-Day』を2026年、『Clockwork Revolution』を2027年のXboxコンソール向け独占タイトルとして展開することにも触れられています。

近年のXboxは、PlayStationやNintendo Switchにも一部タイトルを展開してきました。その一方で、今回のメモでは独占タイトルの存在も改めて示されています。

つまりXboxは、「どこでも遊べるXbox」と「Xboxコンソールを買う理由」の間で、もう一度バランスを取り直そうとしている段階です。ここは、少しややこしいですが、Xboxファンにとってはかなり重要なポイントです。

なぜここまで大きな見直しが必要なのか

背景にあるのは、Xboxがこの数年で広げすぎた事業の重さです。

Game Pass、クラウドゲーミング、スタジオ買収、ハードウェア展開、PCや他機種への配信拡大。どれも単体で見れば意味のある施策ですが、全部を同時に走らせるには大きなコストがかかります。

公式メモでも、スタジオ体制が「over extended」、つまり広がりすぎているという表現が使われています。

ゲーム開発は、人気シリーズを持っていれば自動で黒字になるような甘い世界ではありません。開発期間は長くなり、チーム規模は大きくなり、発売延期や中止のリスクも増えています。

その中で、ハードの部品価格が上がり、Game Passの成長も想定どおりに進まないとなると、Xboxは「何を残し、何を整理するか」を迫られます。

今回のリセットは、その現実が表に出てきたものだと言えます。

今後注目すべきポイント

今後見るべき点は、大きく3つあります。

まず、実際にどの規模で人員削減が行われるのかです。報道では大規模なレイオフが見込まれていますが、具体的な人数や対象部門は正式発表を待つ必要があります。

次に、スタジオ閉鎖や分社化がどこまで進むのかです。もしArkane、Ninja Theory、Double Fine、Compulsion Gamesといった名前が正式に対象になるなら、Xboxの開発体制は大きく変わります。

そして、Game Passと独占タイトル戦略の再設計です。

Xboxがこれからも「どの端末でも遊べるサービス」を目指すのか、それともコンソール独占タイトルを再び強めるのか。ここがはっきりしないと、ユーザーも開発者も次の一手を読みづらくなります。

まとめると、今回のニュースは「Xboxがスタジオ閉鎖を発表した」という単純な話ではありません。

公式には、Xboxが事業の厳しい現状を認め、リセットに向けた方針を示しました。そのうえで、報道各社が大規模リストラ、スタジオ閉鎖、ゲームキャンセルの可能性を伝えています。

今後の正式発表次第では、Xboxの開発体制も、Game Passの見え方も、コンソール戦略も大きく変わるかもしれません。

Xboxファンにとっては落ち着かないニュースですが、今はまず「公式に決まったこと」と「報道されていること」を分けて見ていくのが大切です。

Sources：

・XBOX Wire：Next 100 Days: XBOX Reset

・The Verge：Xbox’s ‘reset’: all the news about Microsoft’s looming layoffs and studio closures

・The Verge：Xbox weighs canceling Blade game and shuttering Arkane

・Reuters：Microsoft's Xbox plans for major layoffs next month, Bloomberg News reports

今回の柱は、2027会計年度にかけて約3,200人を削減する計画と、複数の開発スタジオをXbox傘下から切り離す動きです。対象として名前が挙がっているのは、Compulsion Games、Double Fine Productions、Ninja Theory、Undead Labsの4スタジオ。さらにArkane Studiosについても、今後の戦略的な選択肢を検討するための協議が始まったとされています。

「Xboxがまたスタジオを閉じるの？」と身構えた人も多いと思いますが、今回の報道では、少なくとも4スタジオは独立や売却によって存続を図る流れです。

ただし、Arkaneや一部プロジェクトの今後はまだ見えない部分もあり、安心して見守れるニュースというよりは、Xboxの運営方針が大きく変わる節目と見たほうがよさそうです。

約3,200人削減、Xbox史上でも大きな再編に

報道によると、Xboxは2027会計年度を通じて約3,200人の人員削減を予定しています。そのうち約1,600人はすでに削減対象となり、残りも今後段階的に進む見込みです。

今回の再編は、Xboxの新CEOであるアシャ・シャルマ氏のもとで進められているものです。社内向けメッセージでは、Xboxのビジネスが現在のままでは健全とは言いにくいこと、組織が複雑化しすぎたことが説明されたと報じられています。

要するに、単なる一時的な人員整理ではなく、Xboxの作り方・売り方・運営体制をまとめて見直す動きです。

買収でスタジオを増やしてきたXboxが、今度は「どこを自社で抱え、どこを外に出すのか」を選び直している、と見ると分かりやすいかもしれません。ゲーム業界版の大掃除、と言うにはかなり重い話ですが、整理の規模はそれくらい大きいです。

CompulsionとDouble Fineは独立へ

スタジオ再編では、Compulsion GamesとDouble Fine Productionsが独立スタジオへ戻るとされています。

Compulsion Gamesは『South of Midnight』や『We Happy Few』で知られるスタジオです。Double Fine Productionsは『Psychonauts』シリーズなどで知られ、個性的な作風を持つスタジオとして人気があります。

報道では、両スタジオはIPやカタログを保持したまま、Xbox傘下を離れて独立する流れとされています。つまり、完全に消えてしまうというよりは、Xboxの内部スタジオではなくなる形です。

ファンにとっては不安もありますが、スタジオの個性を考えると、独立によって身軽になる可能性もあります。もちろん、資金面や販売面でXboxの支援がなくなる影響は小さくないため、今後どのような形で作品を出していくのかが注目点です。

Ninja TheoryとUndead Labsは新オーナーのもとへ

Ninja TheoryとUndead Labsについては、新たなオーナーのもとへ移る方向で合意したと報じられています。

Ninja Theoryは『Hellblade』シリーズや新作『Senua』で知られるスタジオです。Undead Labsは『State of Decay』シリーズを手がけています。報道では、『Senua』と『State of Decay 3』の完成に向けた資金も含めて、新体制へ移るとされています。

ここは読者が気になるポイントです。

「じゃあ、発表済みのゲームはどうなるの？」という話ですが、報道ベースでは、少なくとも両タイトルの開発継続を前提にした移行とされています。ただし、新オーナーの具体名や契約内容は明らかになっていません。

そのため、発売時期や対応機種、開発方針が今後変わる可能性はあります。ファンとしては、続報待ちのステータスです。

Arkaneはまだ確定ではなく、協議段階

注意したいのがArkane Studiosの扱いです。

一部では「5スタジオがXboxを離れる」とまとめられていますが、Arkaneについては他の4スタジオと同じく売却・独立が確定したわけではありません。報道では、フランスの労使協議会との協議を始め、今後の戦略的な選択肢を検討する段階とされています。

Arkaneは『Dishonored』や『Deathloop』で知られ、現在は『Marvel’s Blade』を開発中とされています。ただし、このプロジェクトの今後についても、現時点では確定情報として断定しないほうが安全です。

ここを「売却決定」と書いてしまうと、かなり強い表現になります。現段階では「協議中」「選択肢を検討中」と受け止めるのがよさそうです。

COO新設で、Xboxの運営体制も変わる

今回の再編では、スタジオや人員削減だけでなく、Xbox内部の組織体制も変わります。

報道によると、Minecraft関連事業などに関わってきたヘレン・チャン氏が、Xboxの最高執行責任者、いわゆるCOOに就任します。コンテンツ、ハードウェア、プラットフォーム、サービスを横断して、より一体的に収支や運営を見る役割になるとされています。

Xboxはここ数年、Game Pass、買収スタジオ、クラウド、PC、コンソール、モバイルなど、守備範囲がかなり広がっていました。広がったぶん夢もありましたが、管理の線が複雑になりすぎた面もあったようです。

今回のCOO新設は、その複雑さを整理し、投資する場所を絞り込むための動きと見られます。

Xboxは「大きくする」より「絞って伸ばす」段階へ

今回のニュースを見ると、Xboxはこれまでのようにスタジオをどんどん抱え込む方針から、重点投資へ切り替えようとしている印象です。

Halo、Gears of War、Minecraft、Candy Crushなどの大きなフランチャイズを軸にしながら、すべての個性的なスタジオを自社内で維持するのではなく、独立や売却も含めて最適な形を探る。そうした再編に見えます。

プレイヤー目線では、気になるのはやはり「好きなシリーズは続くのか」「発表済みタイトルは予定どおり出るのか」という点です。

現時点では、すべてを安心材料として語るには早すぎます。一方で、4スタジオについては閉鎖ではなく独立・売却による存続が示されており、作品ごとの行方は今後の発表を追う必要があります。

Xboxにとっては痛みを伴う再出発です。プレイヤーにとっても、これが単なる縮小ではなく、遊びたいゲームがきちんと届く体制づくりにつながるのかが、これからの大きな見どころになりそうです。

Sources：

・The Verge：Microsoft is selling off four Xbox studios as part of significant gaming cuts

・Game Informer：Xbox Parts Ways With Five Studios, Over 3,000 Layoffs Announced

・Gematsu：Xbox to lay off 3,200 employees, divest five studios

・ITmedia NEWS：Microsoft、Xboxで約3200人を削減し4スタジオを分離